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弔電の宛名を社員にすると喪主以外だけど大丈夫?連名にするのは?

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社員のお父さんが亡くなったので会社から弔電を送ることになったけど、宛名は喪主宛と社員宛のどっちが正しいのだろう・・・と悩んでいませんか。

もし、宛名を社員の名前にすると、喪主以外ということで問題はないのでしょうか。
または、喪主と社員の2人連名にしても良いのでしょうか。

今回は、会社で弔電を送る場合の宛名に関する考え方をまとめました。

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弔電の宛名を社員にしても良いの?

弔電の宛名に関する一般的な考え方

弔電の宛名は喪主にするのが一般的な考え方です。

例えば、亡くなったのが社員の父親で、喪主が社員の母親の場合は、宛名を社員の母親にするのが一般的な考え方です。そして、この場合のメッセージにおける故人の敬称は、喪主(社員の母親)から見た続柄なので「ご主人様」になります。メッセージ文例としては、以下のようなものがあります。

【メッセージ文例】

ご主人様のご訃報に接し、
お悲しみを察し申しあげますとともに、
衷心より哀悼の意を表します。

弔電の宛名~例外的な考え方

ですが、社員宛(つまり、喪主以外)に送るという考え方もあります。以前は「弔電の宛名は喪主にすべき」という考え方が主流だったのですが、今は意外と喪主以外に送るケースもあります。

この場合の書き方としては、以下の2通りがあります。

  • [社員名]様
  • [喪主の名前]様方[社員名]様

( 後段の、喪主の名前を入れる書き方のほうが分かりやすいのでおすすめです。)

そして、この場合のメッセージにおける故人の敬称は、宛名である社員から見た続柄なので「ご尊父様」になります。上記メッセージ文例は、以下のように変わります(赤下線部分)。

【メッセージ文例】

ご尊父様のご訃報に接し、
お悲しみを察し申しあげますとともに、
衷心より哀悼の意を表します。


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弔電の宛名が喪主以外の場合の問題点とは?

では、宛名を喪主にするか、喪主以外にするかで何か違うことがあるのでしょうか。
実は、それぞれに以下のようなメリットとデメリットがあります。ですから、その良し悪しを認識した上で宛名を決める方が良いのです。

宛名を喪主宛にする場合

【メリット】
確実に斎場に届く(喪主の名前は斎場で把握しているけど、それ以外の遺族の名前は把握しない傾向がある)
弔電披露の場で読まれやすい(弔電は差出人が故人や喪主の関係者から読まれる傾向がある)

【デメリット】
・会社から弔電を送ったことを社員が気づかない可能性がある

宛名を喪主以外にする場合

【メリット】
会社から弔電を送ったことを社員が確実に把握できる

【デメリット】
・弔電披露の場で読まれない可能性がある(喪主宛でないため、優先順位が下がる)
・斎場で受け取ってもらえない可能性や、別の葬儀に間違えられる可能性がある(同日に同じ苗字の葬儀が行われる場合など)

弔電の宛名で迷った場合のポイントは?

弔電は喪主や遺族に弔意を伝えるためのものであり、喪主でなく遺族宛でも全く問題ありません。選ぶポイントとしては、手配する弔電が弔電披露の場で読まれるのを期待して送るのか、それよりも社員に対して弔意を確実に伝えるために送るのか、という点でしょう。

ただ、遺族宛にする場合は、送り先である斎場で受け取ってもらえるか分からないため、確実に手元に届くためには、

[喪主の名前]様方 [社員の名前]様

という形にしましょう。

特に、同じ苗字の家で同日に同じ斎場で葬儀を行う場合、喪主の名前があれば確実に届きますが、喪主以外の遺族宛になると、どちらの葬儀なのか分からず斎場で受け取れないか、間違って別の葬儀に紛れてしまう可能性があります。

色々なことを考えると、喪主宛にするのが無難な選択ではあります。

弔電の宛名を喪主にする場合で差出人が遺族関係者の場合について

ではこの場合、喪主宛だと社員が会社からの弔電に気づかないかというと、喪主の性格によっても異なるでしょうけど、気付くケースも意外と多いはずです。

そもそも、弔電を確認するのは喪主ですが、誰が送ってきたかを確認して、自分の関係ない会社からだと分かったらそのまま放置せず、遺族の誰の関係者が送ってきたかを遺族に聞くはずなのですよね。

ですから、宛名を喪主宛にした場合であっても、弔電が届いたかどうかは社員に伝わるでしょう。


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弔電の宛名を連名にするのは?

弔電の宛名について、どちらかにするのが心配なので連名にしたいと考える人もいるでしょう。

でも、連名は避けた方が良いです。

連名にすると、メッセージ中での故人の敬称が定まらないのですよね。また、敬称を使わない文例もあるのですが、誰に対して弔意を伝えようとしているのか分かりにくい可能性があります。

また、受取人を連名にすると、電報会社によっては料金がその分追加になるケースもあります。(NTT西日本の場合には税抜60円追加されます。)

さいごに

弔電の宛名は喪主と社員、どちらでも間違いではありません。

ですが、会社で弔電を送る場合、弔電に関する社内規定があるかもしれません。もし規定があれば、宛名に関する定めがないか確認して、規定があれば、その通りに申し込みするのが「その会社における正しい方法」です。

もし規定が無い場合は、上司に今までの弔電の慣習が喪主宛と社員宛どちらだったのかを聞き、その通りにしましょう。


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