退職したいけど後任がいない・・・
退職したいけど、なかなか後任に引継ぎができないと辞めづらいですよね。
でも、後任がいなくても退職はできます。
ただし、職場に迷惑をかける可能性はあるので注意が必要です。
迷惑をかけたくないけど、人手不足の会社であればなおのこと抜け出したいものです、。
後ほど、人手不足の会社を抜け出す方法もお伝えしますね。
辞めたいけど後任がいなくて辞められないあなたに向けて
- 辞めたいけど後任がいないから辞められない？
- 辞める時の注意点は？
- 人手不足を抜け出す方法は？
をお伝えします。
後任がいないから辞められないのかという疑問を解決して、退職すべきかどうか人生の選択のヒントにしてください。
辞めたいけど後任がいないから辞められない？
後任がいないから辞められないということはありません。
退職は自分の意思なので、後任がいるかは関係なく辞めることはできます。
- 後任がいるかいないかは関係ない
- 職業選択の自由がある
- 業務の調整は会社がしてくれるもの
詳しくみていきましょう。
後任がいるかいないかは関係ない
退職する際に、後任がいるかどうかは関係ありません。
退職を会社に伝えて受理されれば、退職が決定します。
もし、後任がいないから辞められないと悩んでいる場合は、気にする必要はありません。
ただし、退職後に職場での業務の調整が必要となります。
退職することで人員配置が変われば、職場の環境も変わり少なからずとも業務に影響が出ることは間違いありません。
安易に退職を決めることはおすすめできませんが、きちんと考えて決めた結論であれば大丈夫。
退職の決意は、後任がいるかどうかではなく、意思決定してくださいね。
職業選択の自由がある
労働者には、職業選択の自由があります。
職業選択の自由は、憲法で定められていて、誰でも職業を自由に選択できる権利のこと。
なので、後任がいないから退職できないということはありません。
「退職して転職したい」などの意思を会社に伝えてみましょう。
会社も、職業選択の自由が憲法で定められているので、別の仕事をしたいと言われれば、退職を受理せざる負えません。
もし、「後任がいないから」と引き止められたとしても、正直に意思を伝えて、話し合いをしてみてください。
業務の調整は会社がしてくれるもの
後任などの業務の調整は基本的には会社がしてくれます。
なので、業務が引き継げなくて辞められないと責任を感じる必要はありません。
ただし、あなたの業務を会社がすべて把握していない可能性があります。
引き継がなければいけない業務をまとめておくと、会社側も対応しやすくなります。
もし、後任が決まってなくても、引継ぎマニュアルがあれば、会社の人が退職を納得してくれる可能性は高くなります。
後任がいなくて辞めずらい場合は、引継ぎマニュアルをしっかり作成しておきましょう。
辞める時の３つの注意点
後任がいない時の退職時は職場の人に迷惑をかけないよう注意が必要です。
- 早めに退職の意思を伝える
- 引継ぎスケジュールを考える
- 業務の注意点をまとめておく
では、詳しくみていきましょう。
早めに退職の意思を伝える
後任がいない場合は、早めに退職の意思を伝えましょう。
そうすることによって、会社側は後任の採用をして、引継ぎをしてから退職してもらえます。
採用には最低でも1カ月はかかりますので、引継ぎを考えると退職する2か月前に伝えるのがおすすめ。
ただし、早めに退職することが職場の人に知られてしまうと周りの目が気になってしまうことも。
早めに退職の意思を伝える場合は、一部の人だけに留めておきましょう。
引継ぎスケジュールを考えておく
後任がいない場合でも、後任がいると仮定して引継ぎスケジュールを考えておきましょう。
準備しておくと、もし、後任が決まれば、すぐに引継ぎを開始できます。
業務の調整はある程度は会社がしてくれますが、実際に引き継ぐのはあなた。
退職する場合は、引継ぎは責任を持ってする必要があります。
後任がいなければ、今職場にいる人に、業務を分担してもらう必要があります。
あらゆることを想定して、引継ぎスケジュールを作成してみてくださいね。
業務の注意点をまとめておく
引継ぎスケジュールや引継ぎマニュアルを作成したら、注意点もまとめておくと安心。
- イレギュラーが発生した時
- クレームがあった時
- 注意が必要な客先
など、業務上で注意することが必要な場面があります。
担当が変わったら、対応ができないということにならないように、引継ぎ時には注意点も一緒に伝えてあげてください。
人手不足の会社を抜け出す３つの方法
後任がなかなか決まらないような人手不足の会社は忙しく退職しづいらい雰囲気ですよね。
また、転職後もまた人手不足の会社で働くのは避けたいものです。
人手不足の会社を抜け出す方法は
- 退職は準備から入念に
- 欠員補充の会社には応募しない
- 現職に人員補充をお願いする
です。
では、詳しくみていきましょう。
退職は準備から入念に
人手不足の会社は、退職しづらい雰囲気があり、退職の意向を示しても快く承諾してもらえません。
なので、退職の意向を伝えるまでに入念に準備をしましょう。
例えば、
- 引継ぎ計画
- 業務の整理
などができます。
問題が多い業務よりもうまくいっている業務の方が後任をあてやすく、退職しやすいものです。
引継ぎも大事ですが、今の業務が複雑であれば、だれでもできるように整理しておくのも大切。
会社に一方的な退職したいという気持ちを伝えるのはNG。
退職後も業務が滞りなく考えていることも合わせて伝えると退職の意向も理解してもらえやすいですよ。
欠員補充の会社には応募しない
退職後の就職先は、欠員補充の応募には注意が必要です。
せっかく人手不足の会社を退職できたとしても、また人手不足の会社に就職したら、本末転倒。
欠員補充の応募をしている会社は、人が足りていない可能性があります。
人手不足の会社を避けたい場合は、「事業拡大」などの理由の募集を探すようにしましょう。
募集要項では分からない場合は、面接で「今回の募集の理由はなんですか？」と率直に聞けば教えてくれます。
欠員補充の募集をしている会社すべてが人手不足というわけではありませんが、就職先を決める一つの材料にしてみてくださいね。
現職に人員補充をお願いする
人手不足を解消するために、現職で会社に人員補充をお願いすることもできます。
人手不足で環境が悪いからと我慢する必要はありません。
人を採用するにはコストがかかるので、すぐに応じてもらえないかもしれませんが、声をあげることは大切なこと。
お願いするときは、業務の棚卸をして、どうして人が足りないかを伝える必要があります。
どれぐらいの業務のために、どれぐらいのスキルの人が何人必要かなどを自分なりに考えて伝えましょう。
会社側も具体的に伝えられれば、採用活動を始めやすいもの。
もし、退職理由が人手不足であれば、改善できる可能性がありますので、是非会社の人と話し合ってみましょう。
さいごに
会社を辞めたいけど、後任がいないから辞められないということはありません。
- 後任がいるかいないかは関係ない
- 職業選択の自由がある
- 業務の調整は会社がしてくれるもの
辞める時の注意点は
- 早めに退職の意思を伝える
- 引継ぎスケジュールを考える
- 業務の注意点をまとめておく
人手不足の会社を抜け出す方法は
- 退職は準備から入念に
- 欠員補充の会社には応募しない
- 現職に人員補充をお願いする
です。
退職を考えても、後任のことを考えるとなかなか思い切れないことはよくあることです。
でも、しっかりと将来を考えて、退職すべきかどうか最適な選択を導いてくださいね。
